AI at Work11分で読めます

登録途中でユーザーが離脱する理由は? Amplitude Waveで検証できること

Amplitude Waveはプロダクト分析、セッションリプレイ、顧客の声をつなげて実験を提案します。DigitalOceanの支払い案内バナーを例に、提案の根拠と、チーム自身が測るべき結果を解説します。

K
Ken Jo

ある開発者がクラウドのアカウントを作成しました。仮想マシンの作成画面を開き、簡単な項目を入力したところで離脱します。ファネル分析では、支払いに関する手順のあたりで離脱が増えています。対象セッションのリプレイには、必要条件が表示されるところまでスクロールしなかった様子が映っているかもしれません。どこで何が起きたかは分かっても、案内をページ上部に移せばサーバーを作る人が増えるかどうかは、実際に試してみる必要があります。

2026年11月12日、Amplitudeは、GrowthまたはEnterpriseプランを利用する組織を対象にWaveの有料提供を始めました。プロダクト分析と実験のツールを提供するAmplitudeは、行動データ、セッションリプレイ、顧客からのフィードバックなど、設定したデータソースをつなげる仕組みとしてWaveを開発しました。Waveは、見つけた事柄を根拠や目標指標とともに、Opportunityと呼ばれる改善提案にまとめます。チームは提案を確認し、Jira、Linear、GitHubなどのツールに送り、承認した変更をフィーチャーフラグや実験で評価できます。 Amplitudeの11月12日の提供開始発表 · Wave製品ドキュメント

DigitalOceanの顧客事例をもとに、実際のオンボーディングでこの仕組みがどう役立つかを見ていきます。提案が届いてからも分析担当者の判断が必要な理由が分かります。どんな実験に価値があるのか、結果からどこまで言えるのか、プロダクトの企画書にどんな問いを残しておくべきなのかがポイントです。

登録ファネルで離脱を見つけ、検証可能な仮説を立てる流れ

リプレイとフィードバックを使って、離脱の理由について検証する仮説を選びます。

ファネルで問題を探す場所を絞る

登録ファネルとは、追跡する一連の行動を順に定義したものです。開発者向けのクラウドなら、アカウントの確認から始まり、初回リソースの作成画面を開き、利用可能な支払い方法を登録し、最初のリソースの作成に至る、といった流れが考えられます。各段階で誰を数えるか、次の段階までの期間をどれだけ取るかは、チームが決めます。開発者が今日登録し、明日チームメンバーとサーバーを作る場合もあります。課金がチーム単位なのにファネルが個人単位なら、実際には成功していても離脱に見えます。

WaveのProduct Areaでは、調査対象、目標、参照元を指定します。現行のドキュメントによると、画面、ユーザーの行動の流れ、顧客が達成したい結果などに合わせて設定できます。特定のダッシュボードに限定したり、リプレイ検索に使うイベントやフィードバックをさかのぼる期間を指定したりすることもできます。先ほどのクラウドなら、初回リソースの作成をProduct Areaにして、支払い方法を登録していないまま設定画面まで来た新規チームに対象を絞れます。これで、調べる対象とチームが判断する内容を具体化できます。 WaveのProduct Area解説 · Waveのデータソース設定

集計の分母を適切に定めれば、対象となるチームがどの段階で止まりやすいかを集計データで把握できます。リプレイでは、一部のユーザーが立ち止まったり、スクロールで戻ったり、ページの特定箇所まで進まなかったりする様子が分かります。一方、フィードバックでは、請求管理者の権限がなく先に進めなかった、という別の障害が見つかることもあります。複数の情報源が一致すれば提案は強くなり、食い違えばどの前提を疑うべきか見えてきます。

根拠確かめたい問いレビュー時の確認項目
ファネルのイベント対象となる新規チームはどの段階で、どの程度の頻度で止まるかイベントの定義、取得漏れ、コンバージョン期間、集計単位
セッションリプレイ離脱直前に、一部のユーザーは画面で何に遭遇したか抽出したセッションが対象層を反映しているか、リプレイに実際に何が映るか
フィードバックと問い合わせの傾向顧客自身は何に迷い、どんな制約があったと説明しているか時期、コホート、頻出する苦情がより広い層にも当てはまるか
対照群を用いた実験提案した変更は、事前に定めた結果に影響を与えたか群の割り当て、表示の有無、分母、不確実性、他の主要指標への影響

Amplitudeは、Waveが発見事項をグループにまとめ、別の根拠で裏付けられるかを確かめたうえで優先順位付きの提案を作る流れを公開しています。Opportunityのスコアを受け入れる前に、紐づいた根拠を確認しましょう。すべてが同じ5件のセッションから得られた観察なら、複数のセグメントと別の問い合わせから一致した根拠が取れた場合よりも範囲は狭くなります。スコアは何から見るかを決める手がかりです。何が関連する根拠か、何が仮説に反するかはレビュー担当者が判断します。 Waveの提案抽出に関するドキュメント

DigitalOceanの支払い案内バナーで測ったのは支払い方法の登録

11月9日にAmplitudeのブログに掲載された事例で、DigitalOceanのプロダクトマネージャー、Haley Eidem氏は、従来のオンボーディング分析で、支払い方法を登録する手順が最大の離脱点だったと説明しました。Waveは、Dropletの作成画面で支払い方法が必要なことを目につきやすくするよう提案しました。DropletはDigitalOceanの仮想マシンです。チームは既存の案内をページ上部のバナーに移し、もっと早く目に入るようにする実験を行いました。新規ユーザーに多くの設定を選んでもらう画面がさらに煩雑になる可能性も考慮しました。 Amplitudeブログに掲載された11月9日のDigitalOcean事例

Eidem氏の報告では、バナーが表示されたチームは対照群よりも支払い方法を登録する割合が相対的に3.3%高くなりました。事前に設定した80%の信頼水準を満たしたため、バナーの展開を決めたといいます。公表値は支払い方法の登録についてです。この実験で初回のDroplet作成率がどう変わったかは、事例には示されていません。自社のプロダクトでそこが重要なら、別の結果として定義し、最後まで測定しましょう。 DigitalOceanの顧客事例

同じ事例には、もう一つの実験があります。DigitalOceanでは、料金情報がないために環境を作らない人がいるという仮説を立て、Harness Runtimeのランディングページに料金情報を追加しました。Eidem氏によると、追加した場合の環境作成はわずかに減少しましたが、情報を追加したことが原因だとは結論できず、その変更は展開しませんでした。次に検証する問いを、推奨される手順を明確にすれば役立つかどうかに絞りました。Waveの利用を検討しているチームにとっては、この判断もバナーの展開と同じくらい参考になります。変更を見送る結果になっても、提案を検証する価値はあります。 DigitalOceanの顧客事例

Eidem氏は、ベータ版の5つのProduct Areaで6週間に55件の提案を得たとも報告しています。これは一社が複数の製品にわたって確認した提案の量です。導入を判断する際は、担当者が根拠を検証できた件数、既存の作業と重複した件数、試用後も役立つ意思決定につながった件数を数えましょう。週に一度レビューの時間を取り、提案の確認にチームが費やした時間も記録します。レビューで企画書の作成を省けた時間を使い切ってしまうなら、Product Areaを狭くして始める方法があります。 DigitalOceanの顧客事例

収集範囲を決めてセッションリプレイを仮説づくりに使う

登録の例では、チームが理解したい段階の前後にある対象セッションを確認しましょう。スクロールしないとバナーが見えなかった記録は、視認性についての仮説を補強します。支払いの手順に入る前にエラーが出た記録なら、別の修正を考えるきっかけになります。そもそも調べている操作の後で録画が始まっていることもあります。離脱したセッションと、完了したセッションを両方見ましょう。どちらのグループでも同じ頻度で起きる現象は、ページを改修する根拠としては弱くなります。

リプレイを使うと、チームが扱う情報の範囲も変わります。Amplitudeのブラウザー向けガイドでは、選択した設定に応じてページのテキストとフォーム入力がマスクされる一方、HTML属性値にこのマスキングは適用されないと説明しています。アプリがプレースホルダー、アクセシビリティ用のラベル、カスタム属性に利用者のデータを埋め込む場合は重要です。最初はテストアカウントで決めておいた手順を実行しましょう。本番リプレイをProduct Areaに使う前に、リプレイが意図した分析セッションに紐づき、承認された内容だけが表示されることを確認します。 Amplitudeのリプレイのプライバシー設定 · Amplitudeのリプレイ収集の検証ガイド

初めに取り扱い範囲を決めておくとレビューを進めやすくなります。根拠を誰が開けるか、開発チケットに何を載せるかを決めましょう。チームの課題管理ツールには、アクセス権が設定されたチャートへのリンクと、テストアカウントで再現できる問題の説明を用意できます。実装担当者は顧客の録画、ログイン情報、請求情報を別のシステムに移さなくても内容を確認できます。接続したリポジトリのワークスペース全体の範囲と、一つのProduct Areaで指定するデータソースの絞り込みは、別々に確認します。 WaveのProduct Areaと接続範囲

オンボーディング実験で対照群と変更群を比較する流れ

改善とみなす基準を決め、悪化しうる指標も追います。

最初に承認する実験の判断基準を決める

  1. 一つの段階と安定した分母を選びます。 初回リソース作成のファネルなら、有効な支払い方法がない状態で設定画面に到達した新規チームを選びます。観測期間を定め、アカウントの重複やチームへの招待をどう扱うか記録します。プロダクト担当者と分析担当者で定義をそろえます。
  2. Opportunityを一件取り上げて根拠と突き合わせます。 紐づいたチャートとフィードバックを確認し、承認済みのリプレイがあれば数件を開きます。支持する根拠と異論の両方を記録します。権限に問題がありそうなら、目立つバナーを提案する前に、対象ユーザーがその問題に直面しているかを確かめます。
  3. 説明できる変更を一つ加えます。 この例では、対照群は元のページのままとし、変更群には同じ支払い案内を見えやすいバナーに移して表示します。具体的な変更、期待する結果、受け入れの条件を承認済みのチケットに残します。レビューとマージ、展開はプロダクトの責任者が担います。
  4. 主指標とその先の結果、悪化を監視する指標を選びます。 案内の見つけやすさを検証するなら、事前に定めた期間内に支払い方法を登録した対象チームの割合を主指標にします。最初のリソース作成は別に測定し、他の箇所に負担が移っていないかをエラー率や問い合わせ数で確認します。割り当て比率、判断基準、停止条件は開始前に決めます。表示の集計と分析の単位がそろっているかも確認しましょう。Amplitudeの実験ドキュメントでは、群のサンプルの割り当て比率が大きくずれたとき、比較の信頼性が低下する理由を解説しています。 サンプル比率の不一致に関するガイド
  5. 決定と根拠を一緒に残します。 各群の人数またはチーム数、コンバージョン率、不確実性、悪化を監視する指標の変化を記録します。例えば、支払い方法の登録が増えた一方、初回リソースの作成では結論が出なかったとします。その場合、測定した段階の変化を報告し、後続の結果は未解決の問いとして残せます。元に戻せる形で展開するのに十分か、さらに根拠を集めるべきかを判断します。

有料での導入範囲を広げる前に、一度この流れを試す理由があります。信頼できるファネルと確認可能なリプレイ設定、運用できる実験手順がそろっている組織では、問いが出てから根拠付きの企画書を作るまでの時間をWaveで短くできるかもしれません。ファネルの途中でイベントの意味が変わる場合や、プロダクトに結果指標がない場合は、測定方法を直すことが先に役立つ可能性があります。実際の事業目標を一つ選び、Waveから出た提案と、普段のやり方ならチームが作ったであろう企画書を比較しましょう。 Waveの提供条件と利用開始ガイド

価値のある提案はチームの意思決定を支える

プロダクトチームが必要としているのは、もっともらしい変更案の一覧よりも、何が起きていると考え、どこなら安全に変えられ、何を残すと判断したのか、その経緯が分かる記録です。Waveは、根拠が新しいうちにその記録をまとめる手助けをします。後でチームメンバーがOpportunityを開き、なぜバナーを展開したのか、画面をそのままにしたのか、測定方法を見直したのかを説明できるかが、実用上の試金石です。

出典


実験のメモ、顧客の声に共通するテーマ、プロダクトの意思決定を検索できる記録にまとめるなら、Telli.shのアカウントを作成してみてください。


← ブログに戻る